六代目山口組の最新組織図と直参一覧｜司・高山体制の序列と激動の全貌

国内最大の指定暴力団である六代目山口組は、2015年夏の分裂劇から10年以上の歳月を経て、かつてない組織構造の変革期を迎えています。警察当局による徹底した取り締まりや特定抗争指定暴力団としての厳格な規制が敷かれるなか、ピラミッド型組織の頂点に立つ執行部はどのような序列を形成し、全国の直系組長を統制しているのでしょうか。

本稿では、警察庁の公表データや組織犯罪対策部関係者への徹底取材をもとに、2026年最新の六代目山口組組織図を解明します。司忍組長と高山清司若頭によるツートップ体制の実態、直参（直系組長）の最新一覧と役職人事、そして弘道会を中心とする権力構造の真実に迫ります。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：司忍組長・高山清司若頭の強固なツートップ体制下で、直参数は最盛期の半数近い50名前後へスリム化・厳選化が完了。
• 要点2：執行部ポストにおける弘道会出身者および親弘道会勢力の掌握が進み、組織の意思決定スピードと統制力が極限まで高まっている。
• 要点3：特定抗争指定による総本部使用制限が長期化し、全国8ブロック制の再編と拠点の分散化など、実利と防衛に特化した組織改編が定着している。

【2026年最新】六代目山口組の組織図と最高幹部・執行部の序列

六代目山口組の権力構造は、司忍（篠田建市）組長を絶対的な頂点とし、組織の実質的な最高指導者である高山清司若頭が差配する盤石のツートップ体制によって維持されています。警察当局の締め付けが厳しさを増すなか、執行部ポストは機能美を追求した少数精鋭体制へと移行しました。

組織の最高意思決定機関である「執行部」は、若頭を筆頭に、舎弟頭、総本部長、そして複数の若頭補佐によって構成されています。現在の主な首脳陣の役職と序列は以下の通りです。

• 組長：司 忍（篠田建市）
• 若頭：高山 清司（三代目弘道会総裁）
• 舎弟頭：青山 千尋（二代目伊豆組組長・福岡）
• 総本部長：森尾 卯太男（大同会会長・鳥取）
• 若頭補佐：藤井 英治（五代目國粹会会長・東京）
• 若頭補佐：竹内 照明（三代目弘道会会長・愛知）
• 若頭補佐：安東 美樹（二代目竹中組組長・兵庫）
• 若頭補佐：津田 力（四代目倉本組組長・和歌山）
• 若頭補佐：薄葉 政嘉（十一代目平井一家総裁・愛知）
• 若頭補佐：秋良 東力（一東会会長・大阪）
• 若頭補佐：生島 仁吉（生島組組長・大阪）

この執行部体制の特徴は、「地域バランスの維持」と「弘道会主導の鉄の結束」の両立にあります。首都圏の治安維持と利権に直結する國粹会、九州の重鎮である伊豆組、山陰を固める大同会などを要職に配しつつ、組織運営の実権と武闘派路線の軸足は弘道会およびその直系同盟組織が強固に握っています。

直参一覧と勢力配置｜舎弟・若中の内訳と弘道会の一極集中

六代目山口組において、組長から直接盃を受けた直系組長を「直参（じきさん）」と呼びます。直参は「舎弟（しゃてい）」と「若中（わかちゅう）」に大別され、この顔ぶれこそが組織の屋台骨です。五代目体制下では90名を超えていた直参の総数は、度重なる引退、除籍、絶縁処分、さらには組織統合を経て、現在は50名前後にまで圧縮されています。

直参数の減少は、単なる組織縮小ではなく「組織防衛のためのスリム化」という側面を持ちます。暴力団排除条例の厳格化に伴い、巨額の上納金（会費）を維持できない傘下組織を整理統合し、資金力と動員力を兼ね備えた精鋭のみを直参に残す構造改革が進められた結果です。

現在の勢力図において決定的な影響力を持つのが弘道会（名古屋）の存在感です。若頭の高山清司氏、若頭補佐の竹内照明氏をはじめ、弘道会傘下から枝分かれして直参へ昇格した組織は複数に及びます。直参全体に占める「弘道会系・親弘道会系」の比率は過半数に迫る勢いを見せており、かつての関西系主導から中京系主導への権力移行は完全に完了したと警察当局は分析しています。

若中クラスには、実力派の武闘派組織や都市部で経済活動を展開する組織が名を連ねており、定期的な人事異動や「幹部」「若頭付」といった中間管理ポストの新設・廃止を通じて、若手直参の忠誠心を競わせる巧みな人事統制が敷かれています。

【データ比較】勢力推移と組織規模の変遷｜分裂前夜から現在まで

六代目山口組の変遷を正しく理解するためには、警察庁が公表する公式統計と組織内部の数値データを客観的に比較・検証する必要があります。2015年の神戸山口組分裂前夜、特定抗争指定を受けた2020年前後、そして2026年現在の数値を比較したデータは以下の通りです。

項目	詳細・数値データ（推移）	一般的な基準・相場	編集部の見解・評価
直参（直系組長）数	・2015年：約72名 ・2020年：約55名 ・2026年現在：約50名前後	五代目体制期は約90名〜100名規模	上納金負担に耐えうる有力団体への集約が完了。少数精鋭化により意思疎通の速度は過去最高レベル。
構成員数（組員）	・2015年：約6,000人 ・2020年：約3,800人 ・2026年現在：約3,000人規模	全暴力団構成員数は約9,000〜1万人（準構成員除く）	総数は半減したものの、国内暴力団構成員の約3割以上を単独で占め、他団体に対する寡占化が進行。
準構成員等を含む総勢力	・2015年：約14,100人 ・2020年：約8,200人 ・2026年現在：約6,500人規模	国内の全暴力団勢力（約1.9万人）の約35%	警察当局の取り締まりにより末端層は激減したが、依然として他を圧倒する国内最大の動員力を保持。
月額上納金（直参会費）	・かつて：月額100万円超 ・現在：月額60万〜70万円程度（推定）	他団体では月額30万〜50万円前後	直参の経済的負担軽減を図りつつ、冠婚葬祭費や裁判闘争費の集中管理で組織破綻を防止。
指定状況	特定抗争指定暴力団（継続中）	通常の指定暴力団指定	5人以上の集合禁止、事務所使用禁止など強力な行動制限下で、組織運営の地下化が定着。

データが示す通り、組員総数は確実に減少しているものの、「六代目山口組の寡占率」そのものはむしろ上昇しています。対立相手であった神戸山口組やそこから再分裂した絆會、池田組が相次ぐ離脱や解散、勢力激減に追い込まれた結果、六代目山口組の相対的な優位性は決定的なものとなりました。

歴代組長の系譜と分裂抗争の深層｜司忍組長と高山清司若頭の現在地

六代目山口組の現在地を語る上で欠かせないのが、大正4年（1915年）の創設から続く歴代組長の系譜と、2015年に勃発した分裂抗争の歴史的背景です。

• 初代組長：山口 春吉（神戸港の沖仲仕約50人を束ねて結成）
• 二代目組長：山口 登（興行界や港湾事業へ進出、組織基盤を確立）
• 三代目組長：田岡 一雄（全国展開を推し進め、1万人規模の巨大組織へ育成）
• 四代目組長：竹中 正久（一和会との山一抗争の渦中で凶弾に倒れる）
• 五代目組長：渡辺 芳則（山健組を中核に最大版図を形成、ブロック制導入）
• 六代目組長：司 忍（2005年に継承。弘道会主導の法規遵守・中央集権化を推進）

五代目時代、組織内では山健組を中心とする「関西勢」が圧倒的な発言権を持っていました。しかし、2005年に名古屋を拠点とする弘道会出身の司忍組長が六代目を継承し、高山清司若頭が就任すると、事態は一変します。高山若頭は徹底した上意下達の規律遵守、警察当局の捜査手法（通信傍受や家宅捜索）への厳格な対策、そして人事・資金の中央集権化を推し進めました。

この「弘道会方式」と呼ばれる厳格な統制と重い上納金負担に反発した山健組や宅見組などの関西勢幹部が、2015年8月に離脱して旗揚げしたのが神戸山口組です。当時、警察当局や社会は血で血を洗う大規模な抗争を懸念しました。

しかし、高山若頭の卓越した戦略眼と組織統御力は、相手側の切り崩しと調略を冷徹に完遂させました。離脱派の内部対立を誘発し、主要幹部の電撃復帰や引退を勝ち取ることで、分裂抗争は長期にわたる消耗戦の末、六代目山口組の圧倒的優勢という形で事実上の帰結を迎えています。司忍組長が精神的支柱として君臨し、高山若頭が実務を掌握する体制は、今なお揺るぎない強度を保っています。

【実態検証】総本部封鎖と地方ブロック制の変容｜現場捜査員が見るリアル

兵庫県神戸市灘区篠原本町4丁目に所在する六代目山口組総本部。かつては全国から高級外車が列をなし、正月行事や毎月の定例会で直参が一堂に会したこの場所は、特定抗争指定暴力団への指定以降、完全に厚い鉄扉を閉ざしたままです。

暴対法第32条の3に基づく警戒区域内での事務所使用禁止命令により、総本部への立ち入りは法律で厳しく禁じられています。では、組織運営の中枢機能はどこへ移ったのでしょうか。捜査関係者の証言と現場取材から見えてきたのは、「拠点の分散化」と「地方ブロック制の機能変容」です。

かつて山口組は全国を「北海道・東北」「関東」「中部」「大阪南」「大阪北」「阪神」「中国・四国」「九州」の8ブロックに分け、ブロック長が管轄内の直参を統括していました。しかし現在、一箇所に大人数が集まる会合は警察の摘発リスクに直結するため、以下のような運用へとシフトしています。

• 中枢会議の移動：定例会は神戸の本部ではなく、愛知県名古屋市の弘道会関連施設や、三重県、静岡県など警戒区域の網を潜り抜けた地方拠点で極秘かつ少人数で開催。
• ITツールの排除と対面主義の再徹底：通信傍受やデジタルフォレンジックを極度に警戒し、スマートフォンや暗号化アプリの使用を幹部間連絡で原則禁止。伝令役の若中が直接書面や口頭で伝達する徹底的なアナログ回帰。
• ブロック長の権限縮小：ブロック単位での独自の意思決定を抑制し、すべて若頭補佐を通じて執行部へ直結させるホットライン体制の構築。

地域住民の視点から見れば、かつてのような街頭での示威行動や組事務所周辺の緊張感は表面的に後退しています。しかし現場の暴対担当刑事は、「表面上の静けさは組織の消滅ではなく、警察のレーダーに映らない地下水脈への潜伏を意味している」と警鐘を鳴らします。

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜「巨大組織神話」の裏側

SNSやインターネット上の掲示板では、暴力団組織に関して現実とかけ離れた言説が飛び交っています。本質を見誤らないために、ネット上で流布する代表的な誤解と現場の実態を整理します。

誤解1：「今でも数万人の構成員が組織的に動員できる」

【実態】：前述の通り、構成員総数は約3,000人規模まで減少しています。さらに深刻なのは構成員の急激な高齢化です。警察庁の調査によると、暴力団構成員の50代以上の割合は過半数を大きく超え、70代以上の組員も珍しくありません。かつてのように「電話一本で数百人の若い衆が駆けつける」といった光景は完全に過去の神話であり、日常業務や身辺警護の人員確保すら苦慮しているのが現実です。

誤解2：「分裂抗争は現在も激しい銃撃戦が続いている」

【実態】：特定抗争指定の威力は絶大であり、5人以上で集まるだけで即座に逮捕されるリスクがあります。加えて、組織トップの使用者責任（民法715条）を問う民事訴訟が定着したため、発砲事件を起こせば組長自身が数億円単位の損害賠償請求に直面します。現在の抗争は武力衝突ではなく、「離脱組織の兵糧攻め」と「司法・経済面での追い込み」による無血の決着が主流となっています。

誤解3：「六代目山口組の跡目（七代目）はすでに内定している」

【実態】：ネット上では「七代目組長は誰か」という人事推測が絶えませんが、組織内部において公に後継指名が行われた事実はありません。ただし、執行部内の序列や権力構造を見る限り、弘道会会長である竹内照明若頭補佐をはじめとする中京系幹部が極めて重要なキーマンであることは間違いなく、次期体制も弘道会を中心とした枠組みが継承される可能性が極めて高いと見られています。

【六代目山口組 組織図】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：六代目山口組の総本部住所と現在の機能はどうなっていますか？
A1：公式な総本部住所は「兵庫県神戸市灘区篠原本町4丁目3-1」です。しかし、特定抗争指定暴力団に指定されているため、同施設の使用は法律で厳しく禁じられており、完全に閉鎖されています。現在の中枢機能や実質的な会合は、愛知県名古屋市をはじめとする警戒区域外の関連施設に分散されています。

Q2：司忍組長と高山清司若頭の現在の関係性と健康状態は？
A2：司忍組長（1942年生まれ）と高山清司若頭（1947年生まれ）はともに高齢ですが、現在も強固な信頼関係のもとで組織を指導しています。司組長が象徴として最高権威を保ち、実務・人事は高山若頭が一手に掌握する分業体制が揺らぐことなく機能しています。

Q3：直参（直系組長）になるための条件や費用はどう変わりましたか？
A3：かつては十数人規模の組織でも直参に抜擢されるケースがありましたが、現在は厳しい経済環境と警察の監視があるため、「盤石な資金力」「確固たる統率力」「本家への絶対的忠誠心」を兼ね備えた実力者しか昇格できません。直参枠が50名前後に絞り込まれたことで、直参のポストそのものの重みと責任は大幅に増大しています。

まとめ：2026年以降の暴力団情勢と六代目山口組の向かう先

六代目山口組の最新組織図を紐解くと、そこには社会の厳しい法規制と時代の波に適応すべく、徹底した中央集権化とスリム化を断行してきた組織の姿が浮かび上がります。司忍組長と高山清司若頭が築き上げた統制システムは、分裂という最大の危機を乗り越え、結果として弘道会主導の一強体制を完成させました。

しかし、その盤石に見える組織図の裏側には、構成員の深刻な高齢化、後継者不足、そして暴力団排除社会における資金枯渇という構造的な時限爆弾が確実に存在しています。表面的な抗争終結の先にある「組織の存続そのもの」を巡る戦いにおいて、六代目山口組首脳陣が今後どのような人事改編と世代交代を選択するのか、警察当局による監視の目は一段と厳しさを増しています。 （出典: 六 代目 山口組 組織 図（Yahoo!ニュース））